不満領域の解消には、人事制度の見直しのような大掛かりなものだけではなく、上司の日常における何気ない対応といった些細な変化が大きな成果をもたらすこともあります
作成される帳票には、そのために何をどうすればよいのかが示されます
具体的な活用方法
- 経営者や管理職が社員や部下のモチベーションの特徴を理解し、「理想」と「現状」のギャップが大きい項目を把握することができます
これにより、職務、職責、役割、目標・課題設定、仕事の進め方、教育・指導のあり方といった人事労務管理、人事マネジメントの効果的な見直しにつなげることができます
- 他の社員との比較が示され、そこからメンバー間のモチベーションの位置関係をつかむことができます
メンバー全員が同じモチベーション傾向にあるのか、特定の人がなぜモチベーションを下げているかがわかり、経営者・管理職は人事労務管理、人事マネジメントを改善することができます
- 部署ごとに測定すれば、組織のモチベーションを比較することができます。早急にモチベーションの改善を必要としている部門がわかります
モチベーションが危機的な状況にある部門では士気が低下し、目標や課題の達成が困難な状態にあります。常に早目に対処することで、事態の悪化を未然に防ぐことができます
- 人事異動、新規事業・プロジェクトメンバーの選考、研修メニューに応じた受講者の選定、キャリア・プランの作成といった際の参考資料とすることができます
このようにして、モチベーションの中身や実態がつかめ、人事労務管理、人事マネジメントの見直しや改善を通じて社員のやる気を高めることができます。経営陣と従業員との距離感を縮め、企業の競争力強化、人材の生産性向上に役立てることができます
モチベーションが重視される理由
モチベーションの考え方を人事制度に取り入れ、ワークモチベーションとして活用しようとする動きが顕著です。またモチベーションを適切に維持・管理するモチベーション・マネジメントも注目を集めています
その背景には、企業を取り巻く環境の急速な変化があります。現場では素早い意思決定や創意工夫が求められており、その都度、指示や判断を仰いでいると変化に対応できません
言われたことだけするのではなく、自ら考え判断する積極性や、自律的な行動を生み出すにはモチベーションの向上が欠かせません
また、顧客は製品やサービスに対して、付加価値というソフトを求めています。 そして、自ら気が付かなかった問題解決の提案を望んでいます
顧客の要望を先取りした新しい提案、斬新なアイデア、ユニークな解決策といった付加価値を提供するためには、モチベーションが高まっていることが必要です
終身雇用と年功序列賃金が失われ、社員の忠誠心は低下しています。関心はお金やポストより、自分はこの会社で成長できるのか、キャリアを積めるのか、自己実現ができるのかに移っています
企業の目標と個人の目標を、どうやって一致させるのか、そのためには、企業として社員のモチベーションを理解し、高めていくことが必要です
ところが現在それは、一部の人たちの経験と勘に頼っています。そんな特定の人に頼るのではなく、組織的にモチベーションを改善する仕組みを取り入れることが、業績向上、長期的な成長のカギとなります
| PDFファイルが開けないときは、右クリックで「対象をファイルに保存」 して下さい。そして、Acrobat Reeader を起動の上、ファイルを指定し、ご覧ください |
成果主義の限界 やる気を高める方法には、給料、ポスト、福利厚生といった外部の環境を刺激し、モチベーションを高めようとする 「外発的動機づけ」 と、心の内側から湧き出す力に訴えかける 「内発的動機づけ」 があります
社員のやる気を高め、業績向上を図る手法は従来からありました。しかし、これまでは外発的動機づけよってやる気を引き出すものが中心でした
成果主義は賃金やポストでやる気を刺激しようとするものです。年功序列賃金、終身雇用も長期にわたる会社への忠誠心に対する見返りとして、高い給料、役職、生活保障という刺激を与えるものでした
これに対し、内発的動機づけは、成長したい、期待に応えたい、自己実現を図りたい、といった、人なら誰でも持っている根源的な欲求・願望を引き出し、活用を図る手法です
モチベーションと人事制度
高度経済成長が終わり、企業は年功序列賃金、終身雇用を維持できなくなりました
その一方で、ライフタイルが変化し、給料の大小より、自由な時間を重視する人が増えています。
昇進・昇格よりも、好きな仕事をしたい、自分らしさが発揮できる分野で働きたいと願う社員が多くなっています
重い責任を負わされ、部下から嫌われる管理職になるより、仲間と和気あいあいと仕事をしたい、そんな若者も目立ってきました
会社はこれまで以上にたくさんのお金や、より多くのポストは用意できません。無理をして用意しても効き目がありません。代わりに心理的な満足感や内面的な充足度が求められています
こうした環境で企業が一層の業績の向上や成長を目指すためには、モチベーションを人事制度に応用し、社員のやる気を引き出し、これを活用することが必要です
そのためには、経験や勘に頼らずモチベーションを客観的に測定することが欠かせません。この「モチベーション測定」 は、1名から実施でき、会社の規模の大小は問いません
診断終了後も、当事務所でご相談に応じたり、アフターフォローも行なっています。社内に人事の専門家がいなくても大丈夫です。
詳しい内容については、資料請求の上(無料)、
ご確認ください
このモチベーション測定が、貴社に実りある成果をもたらすことを願っています。それでは、ご連絡をお待ちしています
|