≪　モチベーション測定　≫

社員のやる気が数字でわかる

モチベーションの「見える化」

モチベーションとは、人を一定の方向や目標に向かって行動させ、それを維持する働きです。
「動機づけ」　「やる気」　とも訳されます

当事務所のモチベーション測定は、社員の方が所定の質問票に回答し、それをもとにモチベーションを項目ごとに数値化します。測定する項目は以下の８項目で、結果は０～１００点の数字に換算されます

Ａ　専門志向

専門的性が強い仕事へ関心がある。職務内容に専門的色彩があるとモチベーションが上がる

Ｂ　自己表現

自分なりの考えを提案し、職務に活かしていく。自分の企画を実現させ、仕事を通じて自分の主張をしていきたい

Ｃ　自立志向

他人に頼ることなく一人で行動を起こしていく。自らに主導権がある環境でモチベーションが上がる

Ｄ　人間関係

仲間との関係を大切にし、協調しながら取り組む。コミュニケーションを大切にし、気配りを怠らない

Ｅ　管理志向

的確な指示や命令を与え、組織を統制していく。仕事内容や職務遂行プロセスを総合的に把握し、周囲を上手く動かしていきたい

Ｆ　安定志向

変化を好まず、安定した組織や生活保障を求める。経済面やキャリアにおいて保障を求める気持ちが強い。出来れば長く勤めたい

Ｇ　評価志向

周囲からの期待に応え、より高い評価を求める。期待されることでモチベーションが高まる

Ｈ　公私充実

私生活を充実させることが、仕事への意欲を高めることになると感じている

そして理想が高い項目と低い項目に注目して、その人のモチベーションの特徴が文章で解説されます。どのような場面でモチベーションが高くなるのか、モチベーションが低下するのはどんな状況なのかが解説されます

社員のモチベーションの特徴が明らかになることで、どのような職務や役割、環境で意欲が高まるのかがわかります。また逆に、どんな刺激にはあまり反応を示さないのかもわかります


次に、「理想」 と「現状」 の格差がグラフで表示されます。そして、格差が大きい要因を２つ取り上げ、現在のモチベーションの状態が解説されます。下の社員の場合は、「Ｅ・管理志向」 と「Ｈ・公私充実」 に大きい格差が見られます

理想の数値が高いにも関わらず、現状との格差が大きい場合は要注意です。最もモチベーションが高まる要因が大きく損なわれていることになるからです


また、縦軸を「理想」 、横軸を「現状」 にして、理想 と現状 のバランスをグラフで示します（下図）。左上の理想が高く、現状が低いという 「不満領域」 に位置するモチベーションが改善・解消の対象となります

• モチベーション測定　Ａ４・２枚
• 個人別傾向分析　Ａ４・１枚
• 部署別、世代別、役職別、勤続年数別の傾向分析　各Ａ４・１枚
• 理想のモチベーション順位一覧表
• 現状のモチベーション順位一覧表
• 測定項目の解説書

具体的な活用方法

1. 社員のモチベーションの特徴が理解でき、「理想｣ と「現状｣ の格差が大きい要因がわかります
   
   これによりモチベーションを向上させるためにはどのように仕事や職務を見直せばよいかや、目標設定や仕事の進め方といったマネジメントはどうすべきかがわかり、社員のやる気を高めることができます
   
   
2. 測定結果をフィードバックすることで、社員自らが自分のモチベーションの状態を知ることができます。日々の自分の行動や判断にはどんなモチベーションが影響を与えているかを理解することができます
   
   測定結果を基に社内研修や上司と面談を行うことで、本人と会社の双方がモチベーションを高めるために何をすべきか、何を変えるべきか、どんな環境にすべきか、といった課題や目標などが明らかになります
   
   

   研修用ワークシートサンプルはこちら（PDF）

   
   
   
   
3. 他の社員との比較が示され、そこから被験者の組織におけるモチベーションの状況を把握することができます
   
   部署内で一人だけモチベーションを下げている社員の存在がわかり、組織における個人の人事労務管理について改善を図ることができます
   
   
4. 全社員を対象に測定を行えば、組織のモチベーションを把握することができます。全社的に見てモチベーションの改善を必要としている部署や要因がわかります
   
   組織のモチベーションが危機的な状況にあれば会社の士気は低下し、目標や課題の達成は困難です。「モチベーション測定」 を行うことで、早目に対処することができ、事態の悪化を未然に防ぐことができます
   
   

   組織のモチベーションの活用事例はこちら

   
   
   
   
5. 人事異動、新規事業の担当者選任、プロジェクトメンバーの選考、研修メニューに応じた受講者の選定、キャリア・プランの作成といった際の基礎資料として活用することができます
   
   

このようにして、個人や組織のモチベーションの内容や実態がつかむことにより、人事労務管理やマネジメントの改善を図ることができ、社員のやる気を高めることができます。経営陣と従業員との距離感を縮め、人的生産性や人材価値を向上させ、競争力を強化することで経営体質を強固なものにすることができます


なお、ご要望があれば測定数値はテキスト・ファイルでもご提供しています。エクセル等表計算ソフトに読み込んで、抽出や並べ替えなど自由に加工してご利用いただけます