オフィス ジャスト アイでは、経営者や人事総務担当者の方に、人材育成、組織改革の強化に役立つツールを無料で提供しています
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INDEX ２
- 採用面接時・応対チェック表
- 人事労務管理診断表
- 職能資格定義書
- パワハラ・チェックシート
- 会社に対する信頼度・調査表
- ＯＪＴ チェックリスト
- 人材育成の仕組み・チェックリスト
採用面接では、応募者に多くの質問をします。経験豊富な面接担当者は、応募者の実際の答えそのものに加え、言動、物腰、目つき、態度、声量など、多くの周辺情報を捉え、人材を見極めています
採用を決定するにあたっては、こうした項目をチェックすることが欠かせません。このツールは採用面接時にチェックすべき周辺情報を１５項目リストアップし、それぞれを３段階で採点することで、応募者の採否の参考とするものです
直感で採用を決めているのではないか、と心配されている経営者の方、面接に不慣れな採用担当者の方にお勧めです。また、複数の面接担当者が判断基準を統一する場合にも有益です（Ａ４・１枚）
人事制度や労務管理制度が適切に整備・維持されていないと、企業や組織の競争力を高めることはできません
コンプライアンスの点で問題となるだけなく、モチベーションは上がらず、優秀な人材は流出し、採用も困難を極めることになります
「人事労務管理診断表」は、自社の人事制度や労務管理制度の現状をチェックします。人事労務管理に関する５８項目を人事考課の要領で５段階評価します。評価に際して確認すべきポイントや参考指標も明記されています
人事、総務の担当者の方だけでなく、経営階層に位置する方にとっても、自社の人事労務管理制度を再点検することができます （Ａ３・１枚）
高度成長期の終身雇用制度、年功序列賃金の人事制度は、低成長時代になるとコスト上昇、ポスト不足を招きました。そこで、これらを解消するため、年功やポストで処遇するのではなく、社員の有する能力を評価し、等級でランク付けをすることで、年功による昇進昇格から、実力主義へ舵を切ることになりました
そのために必要とされたのが、社員の職務遂行能力を定義付け、複数の等級に区分した職能資格基準書です。これを元に人事考課を行い、処遇や能力開発、人材育成に結び付けます。この職能資格制度設計の基礎となるのが、職務遂行能力を定義づけた「職能資格定義書」です
このツールは、非管理職の職能レベルを６段階の等級とし、職能の概要を記述しています。職種別ではありませんので、包括的な視点から職務遂行能力を把握することができます。また、既存の職能資格制度の再点検にもご利用いただけます （Ａ３・１枚）
パワハラとは、パワーハラスメントの略称で、「職場における職権を利用した嫌がらせ」 のことです
最近は上司のパワハラにより部下が心身の不調を訴え、うつ病に陥る事例が社会問題になっています。パワハラを放置すれば、人材の流出を招くだけでなく、被害者から民事上の損害賠償を請求されることもあります
パワハラを防止するためには、まず上司・管理職が自分の発言、行動がパワハラなのかどうかを認識することが必要です
このツールは、１５項目ある事例のどれに、どの程度該当するかを自分でチェックすることで、自らのパワハラ度を確認することができます （Ａ４・１枚）
企業や組織が活力ある存在であるためには、経営陣・管理職層と一般従業員との間の信頼関係が重要です。信頼関係は、信用度、尊敬、公正さ、この３つがどの程度あるのかによって決まります
この調査票は、一般社員に回答してもらうことで、企業や組織に対してどの程度信頼を寄せているかを調査します。信頼関係以外にも、組織の活性化に欠かせない要因である、社員が会社や仕事に対して抱いている「誇り」や、社員同士の「連帯感」も調査します
質問項目をアレンジすれば、管理職層も含めた社員全体の経営陣に対する信頼度がわかります
組織における強みと弱みを把握することで、企業の体質の強化・改善につなげることができます （Ａ３・１枚）
人材育成の基本中の基本はＯＪＴです
しかしＯＪＴは多くの企業で現場任せとなっています
そのため、指導役の管理職やグループ・リーダーによってやり方がバラバラで、企業として一定のレベルが確保されていない、という課題があります
この「ＯＪＴ・チェックリスト」 は指導役の担当者がＯＪＴを進めるにあたり必要な行動が具体的に記されています
このチェックリストを使い、自らのＯＪＴを定期的に振り返りることで、ＯＪＴの質の向上を図ることができます
また、チェック項目の表現の「○○○している」を、 「あなたの上司は○○○していますか」と、変えることで、ＯＪＴを受ける部下に上司のＯＪＴについて尋ねる質問シートにすることも可能です （Ａ３・１枚）
人材育成は思いつきではなく、計画的に実施する必要があります。そのためには人材育成の仕組み作りが欠かせません
このチェックリストは自社の人材育成の仕組みがどの程度整っているのかを判断するものです
経営者や人事担当者がチェックリストの項目を自己採点していくことで、自社の人材育成の仕組みのレベルがわかります
自己採点方式なので、できれば２人以上で行うとより精度が高まります
自己評点が低い項目については見直しの対象とすることで人材育成の仕組みを充実させることができます （Ａ３・１枚）
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