人事労務管理と人材マネジメントに関する情報発信

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人事評価の新潮流～パフォーマンス・マネジメントとは

2018/12/21

最近、アメリカ企業の間では人事評価を廃止する動きが広がっています。日本でも馴染みのある会社としてはＧＥ、ＩＢＭ、マイクロソフト、アマゾン、アドビシステムズ、デル、ネットフリックス、ＧＡＰ、フェデックス、モルガンスタンレーといった会社が従来の人事評価を廃止しています。

ただし廃止されているのは目標管理制度も含めた「従来の人事評価」であって、人事評価そのものは行われています。「従来の人事評価」は結果に基づく査定だけが行われ、人材をどのように使って業績向上に繋げるかという視点が欠落しているのではないかという反省に立ち、従来型の人事評価に代わり パフォーマンス・マネジメント が行われています。 パフォーマンス・マネジメントとは、一体どのようなものなのでしょう。

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働きがいのある職場を作るための３つのポイント

2018/11/11

採用難が続いていることに加え、現役社員の退職を防ぐためにも、長時間労働の削減を中心にした「働き方改革」が進行中です。職場の労働環境の改善が進むのは望ましいことですが、働きやすい職場作りだけを進めていると、居心地が良いだけのぬるま湯的な会社になりかねません。働きやすい職場が企業の業績向上に繋がるのが本来のあるべき姿であり、そのためには「働きやすい職場作り」と「働きがいのある職場作り」を同時並行で進める必要があります。

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給料を下げる際はここに注意

2018/9/26

多様な働き方を引き出すことを目的に会社員の給与所得控除が縮小され、代わりにすべての納税者に適用される基礎控除が拡大されます。これにより高い年収の会社員は増税になり、自営業者やフリーランスといった人たちには減税になります。厚生労働省も会社員の副業を容認・推進する方針で、今後、主業の給与所得以外の収入を得る人は増加すると思われます。

一方、企業は高い専門性を持った人材の採用が困難な情勢が続いていることに加え、コスト競争に勝ち抜くため、外部人材の活用を積極的に進めています。また労働力の不足は人工知能やロボットといった新しいテクノロジーの進歩を促し、既存の仕事の代替も進みそうです。

このように社員の働き方が変わり、企業が社内の仕事を外注化する、あるいは代替することが進めば、現在雇用されている従業員の給与も見直しを迫られる可能性があります。

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リーダーシップ研究の成果をたどる旅

2018/7/22

部下を持つ、あるいは組織を率いる立場に就くと否応なく求められるのがリーダーシップです。しかしリーダーシップが人事評価の評価項目として取り入れられることはあまりありません。リーダーシップは複数の評価要素が混在しているため、定義が曖昧になりがちなためです。

同じようにリーダーシップの研究にも様々なアプローチがあり、未だに本質が解明されていないのが現状です。今回はリーダーシップについての学術的な研究成果をたどる旅に出ることにしましょう。

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